夫婦で一緒に住宅ローンを組む「ペアローン」。憧れのマイホーム購入の夢を叶える一方で、「どんなメリットがあるの？」「デメリットはないの？」と疑問に思う方も多いでしょう。この記事では、ペアローンの仕組みから、メリット・デメリット、注意点までを分かりやすく解説します。夫婦で賢くローンを組み、理想の住まいを手に入れるための参考にしてください。
1. はじめに：夫婦で叶えるマイホームの夢「ペアローン」とは？
夫婦で力を合わせてマイホームを購入する際、「ペアローン」という選択肢を耳にすることがあるかもしれません。これは、夫婦それぞれが主債務者となり、お互いを連帯保証人として住宅ローンを組む方法です。
「単独でローンを組むより、どんなメリットがあるの？」「リスクはないの？」そんな疑問を抱く方も多いでしょう。ここでは、ペアローンの基本から、メリット・デメリット、そして賢く活用するためのポイントを解説していきます。
2. ペアローンの仕組みと「連帯保証人」について
ペアローンは、夫と妻がそれぞれ別の住宅ローン契約を結び、お互いのローンの連帯保証人となるのが特徴です。例えば、夫が3,000万円、妻が2,000万円のローンを組み、総額5,000万円の住宅を購入する、といった形になります。
- 主債務者: 夫婦それぞれが自分の借り入れに対して返済義務を負います。
- 連帯保証人: 相手が返済不能になった場合、代わりに全額の返済義務を負います。
この「連帯保証人」となる点が、ペアローンを理解する上で非常に重要です。
3. 【一目でわかる】ペアローンのメリット・デメリット
| 項目 | メリット | デメリット |
| 借入可能額 | 増える (夫婦合算で審査) | – |
| 住宅ローン控除 | 夫婦それぞれ受けられる (節税効果大) | – |
| 団体信用生命保険 | 夫婦それぞれ加入できる (保障が手厚い) | 相手が亡くなっても自分のローンは残る |
| 名義・持分割合 | 物件の持分割合を自由に設定しやすい | – |
| 手続き・費用 | – | ローン契約が2本のため、手続きが複雑、諸費用も2倍になる場合がある |
| 離婚・別居時 | – | トラブルの元になりやすい (連帯保証、名義など) |
| 夫婦どちらかの収入減 | – | 返済計画の見直しが複雑になる |
4. ペアローンを組むメリット
ペアローンには、夫婦でマイホームの夢を大きく広げるメリットがあります。
4-1. 借入可能額が増える
夫婦二人の収入を合算して審査されるため、単独でローンを組むよりも借入可能額を大きく増やすことができます。これにより、希望するエリアや広さの物件を選びやすくなります。
4-2. 夫婦それぞれ住宅ローン控除が受けられる
最大のメリットの一つがこれです。夫婦それぞれが主債務者となるため、それぞれが住宅ローンの残高に応じた**住宅ローン控除（所得税からの控除）を受けることができます。**これにより、単独でローンを組むよりも大きな節税効果が期待できます。
4-3. 団体信用生命保険に夫婦それぞれ加入できる
団信（団体信用生命保険）は、契約者が死亡または高度障害になった場合に、住宅ローンの残高が保険金で全額弁済される保険です。ペアローンでは、夫婦それぞれが自分の借り入れに対して団信に加入できます。
万一、夫（または妻）に何かあった場合、その人のローン残高は保険で弁済されます。残された側は、自分のローン返済のみで住み続けることが可能となり、残された家族の経済的負担を大きく軽減できます。
4-4. 物件の持分割合を自由に設定しやすい
夫婦それぞれの借入額に応じて、不動産の持分割合を調整しやすいため、贈与税の問題を回避しながら、公平な資産配分を実現できます。
5. ペアローンを組むデメリットと注意点
ペアローンはメリットばかりではありません。デメリットや注意点をしっかり理解しておくことが重要です。
5-1. ローン契約が2本になり、手続きや諸費用が複雑・高額に
夫婦それぞれが住宅ローン契約を結ぶため、契約手続きは2本分になります。それに伴い、印紙税や事務手数料、保証料などもそれぞれ発生するため、単独で組むよりも諸費用が倍近くになる可能性があります。
5-2. どちらかが亡くなっても、もう一方のローンは残る
団信にそれぞれ加入している場合、確かに亡くなった側のローンは弁済されます。しかし、**残された側のローンはそのまま残ります。**残された一人の収入で、これまで通りの返済が続けられるか、事前にシミュレーションしておく必要があります。
5-3. 夫婦関係の変化（離婚・別居）でトラブルになりやすい
ペアローンを組んだ後に離婚や別居に至った場合、非常に複雑な問題が発生しやすいです。
- 連帯保証人の関係: 離婚しても連帯保証人の義務は継続するため、元配偶者が返済しなくなった場合、自分が返済義務を負うことになります。
- 不動産の名義と売却: 夫婦共有名義の不動産をどうするのか（売却、どちらかが住み続けるなど）、売却時のローン残債、名義変更に伴う税金など、多岐にわたる問題が発生します。
5-4. 夫婦どちらかの収入が減った場合の対応
どちらかの収入が減ったり、産休・育休で収入が途絶えたりした場合、返済計画の見直しが必要になります。夫婦で連帯保証しているため、単独で組んでいる場合よりも柔軟な対応が難しいケースもあります。
6. ペアローンを賢く活用するためのポイント
ペアローンを検討する際は、以下のポイントを参考にしましょう。
- 夫婦で十分に話し合う: お互いの収入、働き方、ライフプラン、将来の目標などを包み隠さず話し合い、リスクも含めて共有することが最も重要です。
- 返済計画を綿密に立てる: 現在の収入だけでなく、将来の収入減（育休、転職など）や退職後の返済計画までシミュレーションしておきましょう。
- 団信の内容を確認する: 夫婦それぞれの団信が、どのような保障内容になっているか（死亡・高度障害時だけでなく、特定疾病なども対象か）を確認しましょう。
- 金融機関に相談する: 複数の金融機関に相談し、自分たちの状況に最適なペアローンのプランや、その他の夫婦共同でローンを組む方法（連帯債務など）について比較検討しましょう。
- 専門家（FP、弁護士など）の意見を聞く: 特に離婚時のリスクなど、万一の事態に備えて、ファイナンシャルプランナーや弁護士に相談することも検討しましょう。
7. まとめ：メリット・デメリットを理解し、二人で納得の選択を
ペアローンは、借入可能額を増やし、住宅ローン控除による節税効果や団信の手厚い保障を受けられるなど、夫婦でマイホームを手に入れる上で大きなメリットがあります。
しかしその一方で、手続きの複雑さ、諸費用の増加、そして将来的な夫婦関係の変化によるリスクなど、注意すべき点も少なくありません。
大切なのは、メリットだけでなくデメリットもしっかりと理解し、夫婦二人で十分に話し合い、納得した上で賢い選択をすることです。この記事が、あなたのマイホーム購入の夢をサポートする一助となれば幸いです。
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